読書メモ
-nilog: 『オートモードで月に18.5万円が入ってくる「高配当」株投資』を読了(*´Д｀) とても参考になる。1株利益(EPS)とか、株価収益率(PER)とか、株価純資産倍率(PBR)とか用語の説明もあり。 「リスク回避率を10倍上げる「３つの投資指標」」 「「長期保有に適した銘柄」をサクッと見抜く12ヵ条」 「否応なく投資を継続できる「仕組み作り」８つの掟」 「暴落を「数値化」してピンチをチャンスに変える技術」 「18年投資をしてたどりついた「死ぬまで持ちたい銘柄17」 オートモードで月に18.5万円が入ってくる「高配当」株投資 ど素人サラリーマンが元手5万円スタートでできた！ eBook : 長期株式投資: Kindleストア (2024-01-06)
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-nilog: Japanese KARATE すばらしいな( ´∀｀) 「妻も空手の黒帯で、節約に対する耐性が比較的強く、散財するような性格でもなかったので、投資するための資金は一定程度確保できました」 長期株式投資 著『オートモードで月に18.5万円が入ってくる「高配当」株投資 ど素人サラリーマンが元手5万円スタートでできた！』より (2024-01-06)
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-日本株だと20％だが、米国株だと28％が、売却益・配当金に対して課税される
-「２０１０年は、今の投資手法を確立させた年でした。きっかけは、『株式投資の未来』（ジェレミー・シーゲル著、２００５年 日経ＢＰ社）を読んだこと。今でこそ通称「赤本」として、個人投資家の間では教科書的な存在となっていますが、当時はアマゾンの評価レビューも５件なくて、知る人ぞ知る的な投資本でした。あの頃、本屋に並んでいる株式投資の本を手当たり次第に読み漁っている中で、たまたま出合うことができた、私にとって運命の本です。この本で推奨されている投資配分は、50％を株価指数に連動したインデックスファンドで保有して、その余りを高配当、多国籍企業、医薬品セクター、生活必需品セクター、業績に対して割安な銘柄、という視点でそれぞれ分散して投資するというものでした。この本を読むまでは、私の投資基準はどこかぼんやりとしていましたが、これ以降は、歴史的にリターンの高かったセクター（医薬、トイレタリー、エネルギー）へ集中的に投資を進めていくようにしています。また、割安な銘柄へ投資すること、配当を再投資することによって、リターンが一気に加速することも学んでいます。」
-投資指標3つ
--配当利回り
---1年間の配当によるリターンが、投資額の何%となるのか表したもの
---配当利回り(%) = 1株当たりの配当金 ÷ 株価 × 100
--1株利益(EPS)
---1年間にその会社がいくら稼いでいるのか、1株当たりで表したもの
---1株利益(EPS): 1株当たり何円の利益があるか
--株価収益率(PER)
---株価が1年間の利益の何倍になっているか表したもの
---株価収益率(PER) = 株価 ÷ 1株利益(EPS)
---「「株価収益率(PER)は「株価が1株利益 (EPS) の何倍か」という指標で、株価水準を考える上で重視され、低いほどに株価が割安とされています。一般的には15倍程度が適正といわれていますので、慣れるまではシンプルに、10倍以下であれば割安、15倍を下回れば比較的適正な水準、逆に20倍以上になっている銘柄は割高、というようなイメージで事足りるでしょう。」
-業績が堅調な時はPERが低い時に買う
-業績が赤字の時はPBRが低い時に買う
-「人気のない(=PERの低い)銘柄を選択して配当再投資を着実におこない、人気のある ( = PERの高い)銘柄には手を出さないことが、長期的なリターンにつながる」
-「「株価純資産倍率」と呼ばれ、ネットや投資雑誌等では PBR(Price Book-value Ratio) と表記されています。PBRとは、株価を1株当たり純資産で割ったもので、1倍でその企業の解散価値と等しくなるため、1倍程度がおおよその株価の底値と言われることもあります。実は、コロナショックでも、リーマンショックでさえも、日経平均株価の PBRは0.8倍を割っていません。どんなに絶望的な状況にあっても、日経平均株価の下限は PBR 0.8倍程度だと覚えていれば、心の支えになってくれるはずです。ちなみに PBR 0.8倍がどの程度か調べたい時は、まず日経平均株価の BPS(Book-value Per Share) と呼ばれる 1株当たり純資産額を調べます。BPSはPBR 1倍の状態ですので、BPSに0.8を掛けることで計算できます。仮に日経平均株価のBPSが2万3000円だとすれば、大暴落が起こっても2万3000円 × 0.8 = 1万8400円程度底値だろうと推測できます。」
-長期保有に適した銘柄
--少なくとも過去5年程度は減配がないか、チェックしておいた方がいい
--増配していく傾向を持った企業
---トイレタリーセクター: 花王、ユニ・チャーム、ライオン等
---通信セクター: KDDI、NTT等
---リースセクター: 芙蓉総合リース、リコーリース、みずほリース等
--「たとえば、 医薬は開発に莫大なコストと膨大な時間を要しますが、新薬として承認されれば、製造原価自体は低いため、売れば売るほど利益が積み上がっていくのです。このような商品を取り扱っている会社の利益は、当然大きくなります。ジェレミー・シーゲル教授の研究では、儲かる業種は、ヘルスケア(武田薬品工業やアステラス製薬等の医薬品、HOYAやテルモ等の医療機器メーカー等)、トイレタリー(花王、ユニ・チャーム等)、エネルギー(INPEX等)とされています。いずれも売上に対しての営業利益率が高く、そのような会社へ適正な株価で投資ができているならば、将来のリターンも期待できるでしょう。」
--「長期保有を前提に投資するのであれば、業界ナンバーワンと呼ばれている企業へ投資しましょう。 業界内の序列というものは、なかなか変わるものではなく、10年前のナンバーワン企業が、現在もナンバーワン企業であることは珍しくありません。」
-暴落は定期的に発生する
--「株価は長い目で見れば右肩上がりだが、暴落は頻発する」
--「暴落は、長期的視点からは例外なく絶好の買い時だった」
--「想像を絶する暴落が起きた時、歴史上PBR0.8倍程度が下限だったと知っておこう」
--「私が株式投資を始めた2004年から数えても、2006年のライブドアショック、2007年のサブプライム危機、2008年のリーマンショック、2011年の東日本大震災、2015年のチャイナショック、2016年のブレグジット、 2018年の VIX ショックと世界同時株安、2020年のコロナショックと、数年おきに暴落が発生しているのです。私よりも古い投資家であれば、2000年のITバブル崩壊、1997年のアジア通貨危機、1991年のバブル崩壊、1987年のブラックマンデーというように、暴落の歴史は断続的に続いていることを、より強く体感しているでしょう。」
--「暴落が発生しても、その日のうちに底値を付けたものもあれば、サブプライムローン危機とリーマンショックでは1年3ヵ月程度、また、ITバブル崩壊のように3年程度かけてジリジリと底値を切り下げていくパターンもあります。しかしながら、私たちが想定しておかなくてはならないのは、最悪の事態です。したがって、ITバブル崩壊を参考にして、3年程度は下落し続ける可能性を念頭に置いておいた方がよいでしょう。」
--「仮に今後、暴落が発生したとしても、コロナショックの際の底値が当面の底値である可能性が高いと考えられます。当時は、新型コロナウイルスによる経済への影響が不透明で、極めて不確実性の高い相場でした。そのような相場で付けた底値を割るとするならば、100年に1度と言われたリーマンショック級の金融危機が発生した場合のみです。また、多くの投資家もコロナショック時の底値を意識して売買するため、株価が底値に近づけばそれなりの買いも入り、底堅い株価形成になる可能性が高いと考えられます。」
--「日経平均株価はアベノミクスで堅調に上昇していましたが、２０１５年に中国株の暴落を引き金として、大きく下落します。直近高値となる2015年8月10日の日経平均株価の終値は2万808円ですが、同年9月29日の取引時間中に1万6901円を付けることになります。約1ヵ月半で下落率は18.78%に達したのです。けれど、チャイナショックは一過性の暴落で、その後の日経平均は、年末にかけて2万円近くまで持ち直します。リーマンショック以降の相場では、暴落が発生しても回復までの時間はさほど要しないパターンが多かったのですが、 チャイナショックも例外ではなかったということ。また、暴落時は絶好の買い場となることも多いのが、株式投資の歴史です。」
--「2016年6月23日、英国が国民投票でEU離脱を選択。いわゆるブレグジットです。これを受けて、株価が暴落します。日経平均株価は、6月23日の終値で1万6238円、翌24日の取引時間中には1万4864円の安値を付けました。終値は1万4952円となり、7.92%の下落。これは日経平均株価の1日の下落率としては、歴代9位という暴落です。しかし、この時も株価は3週間ほどで持ち直して、ブレグジットは極めて短期間の暴落となりました。」
--「2018年の12月に大きな下落がありました。直近高値となる2018年12月13日の日経平均株価終値は2万1816円。一方、12月26日の取引時間中の最安値は1万8948円で、2週間の下落率は13・15%です。とはいえ、やはりこの暴落も長くは続かず、またしても暴落時には買った方がよいことを示すケースとなりました。」
--「2020年2月21日の日経平均株価の終値2万3386円から大幅に下落し始め、3月19日の取引時間中の最安値が1万6358円をつけるなど、わずか1カ月で30%もの下落となったのです。株価下落のスピードはリーマンショックに比肩する程で、その後の新型コロナウイルス感染症の経済に与える影響等を勘案すると、株価は長期の低迷を余儀なくされる可能性も相当にあると考えました。しかし、大方の予想に反して株価は急回復し、半年ほどで下落分は取り戻し、その後も株価の上昇が続きました。」
-「東京電力の株価を見てみましょう。 震災当日2011年3月11日の終値が2121円です。そこから3営業日連続でストップ安となり、値が付いたのは4営業日目で、741円。 わずか4日で、資産の3分の2を失ったのです。その後も株価は下落を続け、3カ月後の6月9日には、取引時間中に148円まで下がりました。3ヵ月で約93%の下落です。」
-暴落時に買う
--現金を一定程度確保しておき、暴落時に安く株を買う
--「配当を出し続けている企業の株を暴落時に買い続けるものが、結果的にだれよりも得をする」
--「一旦株価が暴落すると、 多くの投資家が株式を保有していることの恐怖心から、株式を売却してしまいます。 その時に、ある程度の投資資金が確保されていれば、いつもよりも安く株を買うことができます。現金のおかげで機動的な投資が実施できるので、ピンチがチャンスに変わるのです。このように、現金を確保していることは精神的なゆとりにもつながり、長期投資を続けていく上で大切な要素となります。」
書籍情報
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-->【目次】
-->第１章 市場にフルボッコされつつ、年間配当200万円超になるまで
-->第２章 リスク回避率を10倍上げる「３つの投資指標」
-->第３章 「長期保有に適した銘柄」をサクッと見抜く12ヵ条
-->第４章 否応なく投資を継続できる「仕組み作り」８つの掟
-->第５章 暴落を「数値化」してピンチをチャンスに変える技術
-->第６章 18年投資をしてたどりついた「死ぬまで持ちたい銘柄17」
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-->◎「ナンバーワン」「オンリーワン」の会社の見抜き方
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